訪問介護に関心を持つ方が増加しています。高齢化社会を突き進む日本において、在宅で受けられる訪問介護のサービスは需要が高まっているのです。

では、従事する場合にはどのような資格が必要でしょうか。今回は訪問介護をテーマに、役割や資格、提供するサービスについて詳しく解説します。

訪問介護の役割

現在日本で需要が伸び続けている「訪問介護」とは、自宅に暮らしながら専門家による介護を受けることを意味します。
受けられるサービスの内容は以下のとおりです。

訪問介護でできること

入浴や排泄などの介助、食事や通院時などの外出サポート、洗濯や掃除など生活面のサポートなどが該当します。
受けられるサービスは大きく2つに分類されており、1つは「身体介護」、もう1つは「生活援助」です。

介護が必要な方の身体と生活を、介護のプロが支えます。なお、訪問介護では医療行為を行えません。
採血や注射を行う、等の行為は不可とされています。（医療行為は記事の下部にて詳しく触れます）

医療の役割は介護分野とは異なります。訪問介護は生活を支える役割が大きいのです。

訪問介護が必要となった背景

訪問介護が受けられる方は「要介護1～5」に分類されている方であり、介護が必要と認められている状態です。
介護が必要な状態であり、自宅で生活を健康に営んでいくためには誰かの手助けを求めています。

では、なぜ施設での介護ではなく訪問による介護が必要となったのでしょうか。
その背景には2つのポイントが挙げられます。

1．独居世帯や在宅要介護者の増加

日本国内では核家族化はもちろんのこと、単身者世帯も多く未婚率も上昇している状態です。

高齢化しても独居世帯として生活に支障を感じるケースが増加し、加えて認知症の増加から中重度の在宅要介護者が増加の一途を辿っていくと見込まれます。

食事も入浴もままならない方が増加する状態ですが、すべての方が施設に入居できるわけではありません。
そこで、在宅介護の役割が増しているのです。地域包括ケアの構築も、今後益々重要となると考えられています。

2．家族介護そのものの高齢化

介護ができる同居家族も高齢化しており、本来は機能していた家族間の互助ができなくなっていることも背景事情に挙げられます。介護に従事していた家族自身も、介護を必要とするケースは決して少なくありません。

このようなケースでは介護に従事していた方をサポートできる在宅介護に大きなメリットがあります。
老々介護の現状を支え、少しでも安心して生活が送れるように支援することが重要です。

訪問介護を受けるために

すでに文中で少し触れましたが、訪問介護は誰でも受けられるものではありません。
サービスを受けるためには、要介護1～5に認定されていることが必須です。

認定を受けられれば、介護保険の事業である訪問介護が認められます。
認定がまだの方は、申請が必要です。まずはお近くの社会福祉協議会や関係医療機関などに相談されることがおすすめです。

訪問介護に従事するには？安定の介護業界で働こう

この章では、訪問介護に「従事する」側の視点から解説します。
訪問介護は介護業界の中でも働きやすいと言われています。

介護が必要な方のご自宅に訪問する時間は日中帯が基本であり、夜間業務が少ない、というメリットがあるのです。
アルバイトやパートとして従事している方も多く、家事や育児をこなしながら介護ワークで収入を得ている方も多くなっています。

では、訪問介護に従事するためには、どのような資格が必要でしょうか。

必要資格の概要

訪問介護に必要な資格は、まず「介護職員初任者研修」を受けていることが基本です。
実際に行われる訪問介護事業のなかには、生活を支える家事のような行為も多いため、資格が不要に感じるかもしれません。

しかし、要介護認定を受けている方の生活を支える以上、介護の初任者研修を経て行う必要があります。
訪問介護事業を展開している事業所では、未経験者を募ることも多く、こうした研修について受講のサポートをしています。

未経験からでも訪問介護で頑張りたい、関心があるという方は、資格支援制度が充実している事業所を探すことがおすすめです。

初任者研修後は、介護業界でステップアップを目指すために「介護福祉士実務者研修」や「ヘルパー資格」の取得を目指すことがおすすめです。

資格が増えると給与がアップする場合が多く、転職活動にも有利になります。
特に認知症ケアに従事する場合には、介護福祉士実務者研修を終えていることが望ましいでしょう。

このように、介護に関してはさまざまな資格がありますが、介護のプロフェッショナルとしての役割を担うためには、介護福祉士の資格を取得することがおすすめです。

介護福祉士の仕事

国家資格の1つである介護福祉士の仕事は、福祉系の学校で専門性の高いカリキュラムを受講した後に受けたり、実務経験を積んでから受けられます。

近年では日本で研修を受ける外国人向けに経済連携協定と呼ばれる受講方法も整備されています。試験自体は年に1回開催されており、難易度もある資格です。

資格が取得できると、介護に関する専門的知識はもちろんのこと、実技もある方として認められます。
訪問介護の事業の中では身体介護や生活援助に従事するだけではなく、介護に関するアドバイザーとしての役割もあります。

介護業界で唯一の国家資格であるため信頼度も厚く、介護人材の育成の役割を担うことも可能です。
通所介護（デイサービス）などの事業所にも欠かせない人材です。

介護業界でスキルアップしたい方は、広い視野を持って働ける介護福祉士をめざしてはいかがでしょうか。

訪問介護はサービス内容に注意を

訪問介護に従事する方、サービスを求めている方は「医療行為ができない」という点に注意する必要があります。
要介護者のなかにはインシュリンの注射など医療行為が必要な方がおられます。

しかし介護保険により運営される訪問介護事業の範囲ではありません。
介護福祉士の場合には吸痰などの行為はできますが、それでも具体的な医療行為は禁じられています。

創部の管理や処置もできないため、注意しましょう。

まとめ

今回は大注目の訪問介護の役割をテーマに、訪問介護が必要となった背景や従事する際の資格について紹介しました。
サービス内容についても触れていきましたが、ご参考になったでしょうか。

介護は資格の取得を行いながらスキルアップすることで、活躍の場が広まります。
サービスを待つ方々のために、介護業界で挑戦してみませんか。